人材育成

当クリニックの人材教育

人材育成

当クリニックの人材教育

スタッフ育成の援助

患者さまに喜んでいただくためには、患者さまとスタッフとの信頼関係を築くことが大切です。しかし、スタッフに張り合いがなく不満を持って働いていたら、笑顔、挨拶、返事などに気持ちがこもらず、患者さまを大切にすることができません。患者さまに喜んでいただけるように、そして何よりスタッフが張り合いを持って気持ちよく働けるように、当院では職場の環境整備を行い、スタッフ育成を援助しています。

そこで取り入れているのが『視える化』と『5S』です。
『視える化』は理念・ビジョン・戦略・戦術を示して、問題点の視える化(意見を出し合って問題を解決するブレーンストーミングを行う)、仕事の視える化(マニュアルを作る)、仕事意識の視える化(会議室を作る)を行うことです。
『5S』は、整理(必要なもの以外は捨てる)、整頓(すぐに使えるように配置する)、清掃(周囲をきれいにする)、清潔(整理・整頓・清掃を維持して仕組み化する)、躾(しつけ:ルールを守り文化になる)のことで、無駄をなくして仕事に集中するために取り入れています。

視える化を実践することで、わかりやすくなるため、迷うことがなくなります。また、間違わなくなるため、仕事の質が上がって危険が減り、安全になります。視える化は、精神衛生的・教育的なメリットを生むのです。
5Sを実践することで、ものが減って場所を広く使えるようになります。探さずにすむので時間を有効に使うことができます。また、在庫を把握できるので、財務的な無駄がなくなります。5Sは、時間的・財務的なメリットを生むのです。

これらの取り組みが、スタッフの気持ちの余裕と働きやすさを生み出し、それぞれの成長につながっています。

働きやすい環境

働きやすい環境

『視える化』のひとつとして、役割分担による人の視える化を実践し、働きやすい環境を作っています。

役割分担は、それぞれのスタッフの個性や得意分野など、良いところを活かせるように行います。
しかし、最初は試行錯誤の繰り返しです。状況によって役割の再配分や入れ替えを行ったり、ミーティングでの話し合いを元に配置します。少しずつ安定してくると、適材適所に配置できるようになり、スタッフそれぞれがその分野のスペシャリストとなります。
また、役割を組織図で視える化することで、予算・スケジュール・結果も視える化でき、自ら積極的に動く役割分担ができます。

役割分担により、誰がどの役割をするのか、自分が責任を持つところはどこか、人に任せるところがどこかが明確になり、迷った時に誰に何を頼めばいいのかがわかるようになります。それが、お互いに対する尊敬や感謝の思いとなり、不満のない職場作りにつながるのです。
役職が人を育てているといっても過言ではありません。

連携のとれたチーム医療

連携のとれたチーム医療

患者さまのお口の健康を守り、喜んでいただける治療をご提供するため、当院ではスタッフ間の連携を密にしてチーム医療に取り組んでいます。

医院によっては、症状や経過など、患者さまが別のスタッフに何度も同じ話をしなければならないことがあります。それは患者さまにとって負担であり、スタッフも患者さまの状況を把握していないことになります。
当院では、『視える化』のひとつとしてコミュニケーションデータベースを使い、患者さまとのコミュニケーションをすべてのスタッフが把握し、効率的にコミュニケーションできるようにしています。
具体的には、患者さまからお電話をいただいたときに、来院歴、口腔内写真、今までのキャンセル状況などがわかるようになっています。受付での患者さまとのやり取りはメモとして残します。
このデータベースを使うことで、治療内容や今までのコミュニケーションが一画面でわかるので、会話の内容などを受付から報告してもらわなくても、治療するときに一瞬でその患者さまの状況を把握でき、スムーズに治療を行えるようになりました。

お口の病気はほぼ生活習慣病なので、患者さまに寄り添って生活環境を含めたサポートを行っております。

歯科技工士とも連携しています。
患者さまが一番よい補綴物をご希望されたとき、ご希望に沿ったものを作れるよう、歯科技工士に協力をお願いし、セミナーやミーティングに一緒に参加してもらっています。
その結果、補綴物の情報提供を一緒にできるようになり、自由診療(健康保険が適用されない治療)の比率が上がりました。

  • 日本歯科医師会
  • 大阪大学歯学部同窓会
  • 床矯正研究会
  • インビザライン
  • トゥースフェアリー
  • ひょうご仕事と生活センター

※「マウスピース型矯正装置(インビザライン)を用いた治療」は、保険適用外の自由診療となります。また、完成物薬機法対象外の矯正装置であり、医薬品副作用被害救済措置の対象外になることがあります。厚生労働省の認可(「医薬品医療機器等法」上の承認)を得ていないため、まだ明らかになっていないリスクが存在する可能性があることをご了承ください。

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